回収期間が長い

 大きなデメリットである初期費用の高さは、すぐに回収できれば問題ありません。
初期費用を求める式は以下になります。(AllAbout、2008年11月28日の記事から)

●初期費用=(1キロワットあたりの初期費用ー1キロワットあたりの国補助金)×キロワット数

エネルギー財団による調査では、1キロワットあたりの初期費用は
【新築の場合】57.1万円、
【既築の場合】74.1万円です。補助金は7万円、一般家庭での容量を4キロワットとすると、

■200万円≒(57.1万円-7万円)×4【新築の場合】
■268万円≒(74.1万円-7万円)×4【既築の場合】

メンテナンス費用は30万円、光熱費年間削減額=10万円として回収期間を求めると、以下になります。

●償却年数=(初期費用+メンテナンス費用)÷年間の削減光熱費
■23年=(200万円+30万円)÷10万円【新築の場合】
■30年≒(268万円+30万円)÷10万円【既築の場合】

 日本での助成策は電力会社による余剰電力買い取り制度が主体で、自主的に電気料金に近い価格で余剰電力を買い上げています。
2009年4月時点では、平均的な家庭では初期投資の回収までに20年以上かかるとされ、このような長い回収期間では普及が進まないため、 回収期間を10年程度に短くする必要を環境省が報告しています。
そして、新たに太陽光発電による余剰電力の倍額買い取り案が検討され、2009年11月から始まりました。
計算すると、以下のように回収期間が半減します。

■12年≒(200万円+30万円)÷20万円【新築の場合】
■15年≒(268万円+30万円)÷20万円【既築の場合】

 しかし、この倍額買い取りは期間制約があり、10年間は倍額、11年以降は減額される予定です。
現行制度での回収期間は、15年から20年というのが実態です。